明治時代に当時の大学で誕生し、日本でスポーツを普及する上で大きな役割を果たしてきた部活動が今、転換期にある。文部科学省やスポーツ庁が中心になり、「学校から地域」への移行が進められているのだ。
中学校や高校の部活動は、野球も含めて各競技の足元を支えてきた。一方で近年、少子化やニーズの多様化などにより、学校単位では活動を続けられなくなるケースも増えている。顧問を務める教員への過剰な負担も“ブラック部活”として問題となり、サステイナブルな形が模索されているのだ。
「私は横浜市や神奈川県、国の青少年スポーツのさまざまな委員会に出席し、15年前くらいから学校部活動の地域移行の必要性を話してきました」
そう語るのが、テレビ朝日でアナウンサーやスポーツコメンテーターを務めた後、現在はスポーツ文化ジャーナリストとして活動する宮嶋泰子さんだ。
「トップスポーツの取材をするなか、学校の先生も含めて指導者が選手に人前でビンタをする場面などを見て、ハラスメント行為をなくさないといけないと思ってきました。外国では青少年のスポーツをどのように行っているのだろうかと思い、フィンランドに取材に行って番組にしたこともあります。
同時に、日本スポーツ協会の地域クラブ育成委員を20年以上にわたり務め、部活動のあり方と照らし合わせながら見てきました。現在、部活動の地域移行が進められていますが、総合型クラブと中学校の部活動が関係性を持って一緒に活動しているところも15年前くらいからあったので、『部活動の地域移行を早くすればいいのに』という思いがずっとありました」
部活動と総合型地域スポーツクラブは“別物”
とりわけ中学校における部活動は現在、さまざまな課題を抱えている。少子化による部員数の減少、顧問を勤める教員の長時間労働、指導者によるハラスメント……などだ。これらは地域に移行することで解決されるのだろうか。
宮嶋さんに聞くと、視点の異なる答えが返ってきた。
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