不適切指導の撲滅をめざして

新年度がスタートした2024年４月。

関西大学北陽高等学校ハンドボール部で、顧問と副顧問の2人が、複数の部員に丸刈りの強要や暴言、暴力などの体罰をしていたというニュースが大きく報じられた。

合宿所のシャワー室に部員2人を座らせ頭髪をバリカンで刈る様子は他部員が撮影しスマートフォンに残されており、部内では頭をたたいたり、尻を蹴ったりする体罰も行われていたとされる。被害者のうち1人は退部して転校した一方、指導者の2人は厳重注意処分を受けた上で、「改善がみられる」ということで指導を続けているという。同校は公式サイトを通じて「再発防止に努める」と謝罪した。

2012年12月23日，大阪市立桜宮高等学校のバスケットボール部キャプテンだった２年生男子生徒が顧問の体罰を苦に自殺するという痛ましい事件が起きた。

またその翌年には柔道女子日本代表監督による暴力問題が発覚した。こうした負の連鎖を断ち切るため、脱・暴力、脱・体罰についての機運が高まり、2013年4月25日、日本オリンピック委員会（JOC）や日本体育協会（現・日本スポーツ協会）、日本障害者スポーツ協会（現・日本パラスポーツ協会）、全国高等学校体育連盟、日本中学校体育連盟の5団体は「暴力行為根絶宣言」を採択し、各種ハラスメントを含めた不適切行為の「予防・啓発」に取り組むとともに、実際に不適切な行為による被害を受けた方々の相談先として、スポーツにおける暴力行為等相談窓口を設置した。

それから、10年後となる昨年2023年4月25日、上記5団体に大学スポーツ協会（UNIVAS）も加えた6団体は、「NO！スポハラ」活動の開始を宣言し、このようなスポーツにおける不適切行為の一掃をめざしてきた。

文部科学省によれば、中高校生が部活動で体罰を受けた件数は2012年度の2022件に対して、2021年度は91件と大幅に減少したという。

一方で、日本スポーツ協会「暴力行為等相談窓口」への相談件数は、新型コロナウイルス感染症の影響で一時的に減少した時期もあったものの年々増加傾向にある。

2022年度には過去最多の373件を記録したが、これは前年と比較して2倍以上の数である。この相談数の増加については、体罰に関して看過することなく相談しやすい環境が整いつつあるという見方ができる側面もあるが、体罰・暴力・暴言等は根強くその撲滅には至っていないということもまた事実である。

教育的であれば犯罪行為が許されるのか

こうした不適切指導に関する問題は、野球界にとっても他人事ではない。